社史を制作するときは「読んでくれる対象者」をしっかりと絞り込むことが重要
社史制作の目的を明確にするとターゲットも見えてくる
社史を制作する意義は、会社の経営史を将来に残し、時代ごとの事実を具体的に記録することです。社史を制作する時は「読んでくれる対象者」と発行目的をしっかり絞り込むことが重要です。
社史制作の目的を明確にすることでターゲットが見えてきます。目的が明確だと、想定外のトラブルが発生してもブレることはないでしょう。
「多くの人に浅く伝わる社史」よりも「狙った相手に深く伝わる社史」が良い
社史制作の目的として、経営史の記録のほかに、社員の意識改革、会社のイメージの向上、会社の宣伝なども考えられます。「多く人に浅く伝わる社史」ではなく「狙った相手に深く伝わる社史」にすると読む人の心を捉えます。
いくつかの目的を認識した上で、目的の順位付けを行うとともに、深く伝えるための切り口と手法を考えましょう。
社史を読む対象者の絞り方
社史を読む対象者としてまず考えられるのが社員です。今いる社員もそうですが、将来の社員も対象になることを考えて制作しましょう。会社の歩みや考え方などを知ってもらうことで、会社への信頼感が増し組織力の強化につながります。
将来の社員にとって社史は「温故知新」という言葉通り、過去から引き継いだ会社のDNAを再認識する絶好の機会となるはずです。
目的と対象者の絞り込みにおいては社長の意向をしっかり汲み取る必要がある
社史制作は、通常1年以上、場合によっては3年ぐらいかかります。目的と対象者の絞り込みをする際は、社長の意向をしっかりと汲み取ることが大切です。
万が一、社史制作の途中で、経営陣が交代し、社史に対して横やりがあったとしても「当時の社長の意向はこうなので、その意見は採用できません」とはっきりと伝えられるかもしれません。
